中央出版オンラインTOP > 日本子ども資料年鑑2001

データ数約900点の、子どもに関するデータベース
日本子ども資料年鑑2001
人口問題・子どもの貧困・生活習慣・いじめ・虐待・保育・医療・食・学力・メディア接触 等々
編集 | 社会福祉法人 恩賜財団母子愛育会 日本子ども家庭総合研究所 |
---|---|
発行 | KTC中央出版 |
頁数 | B5判400頁 |
巻末資料 | 小子化対策推進基本方針(要旨) 重点的に推進すべき小子化対策の具体的実施計画について(新エンゼルプラン)の要旨 子ども年表 |
定価 | 9900円(本体価格9000円) |
送料 | 880円(税込/代金引換) [書店でのご予約、取り寄せ注文なら送料無料] |
付録CD-ROM付き
もくじ
基幹統計は最新年データで継続掲載!子どもと家庭、学校をめぐる新情報満載
夫の育児遂行割合
お手伝い・食生活体験
情報教育・道徳教育の現状
子どもの自己イメージ・悩み
Ⅰ人口動態と子ども
1.日本の人口2.子ども人口
3.出生
4.死亡
5.人口移動
6.婚姻と離婚
1)婚姻
2)離婚
Ⅱ家族・家庭
1.家族構成と家族形態1)世帯の種類と規模
2)世帯の家族類型
3)児童のいる世帯
2.結婚・家庭生活・子育てに関する意識
1)子ども・子育て
2)家庭生活
3.女性の就労
1)就業・雇用の状況
2)育児休業等の状況
3)家庭・育児と仕事に関する意識と生活
Ⅲ発育・発達
1.身体発育1)幼稚園児・児童・生徒
2)肥満と痩身
2.体力・運動能力
3.性
Ⅳ保健・医療
1.出生2.死亡
3.死産
4.人工妊娠中絶
5.障害予防
6.乳幼児保健
1)健康診査
2)予防接種
7.学校保健
1)職員配置
2)被患率
3)児童・生徒の健康状態
4)喫煙
8.子ども等の疾病
1)有訴者等
2)感染症
3)医療給付など
4)歯科
9.子どもの事故
10.医療
11.諸外国の統計
Ⅴ栄養・食生活
1.乳幼児の栄養・食生活の実態1)調整粉乳・ベビーフード
2)栄養素等・食品摂取状況
3)咀しゃく
2.児童生徒の栄養・食生活の実態
1)栄養素等・食品摂取状況
2)欠食
3)嗜好
4)おやつ
5)手伝い・食生活体験
3.保育所給食
4.学校給食 5.日本人の栄養・食生活の実態
1)栄養素等・食品摂取状況
2)外食・欠食
3)食料支出額
Ⅵ子どもと家族の福祉
1.所得保障1)生活保護
2)児童手当
3)児童扶養手当
4)特別児童扶養手当
2.地域福祉活動
1)ボランティア活動
2)共同募金
3.ひとり親家庭の実態
4.家庭児童相談
1)児童相談所
2)福祉事務所
3)民生委員(児童委員)
5.児童養護
1)福祉犯
2)養護問題
3)一時保護
4)里親・保護受託者
5)未成年者の養子縁組
6.子どもの障害
1)身体障害
2)知的障害
7.児童福祉施設
8.子ども虐待
Ⅶ 教育
1.学校教育1)学校教育総括
2)小学校
3)中学校
4)高等学校
5)中等教育学校
6)高等専門学校
7)短期大学・大学
8)高等教育の規模
9)特殊教育諸学校
10)幼稚園
11)専修学校
12)各種学校
13)不就学・長期欠席
14)スクールカウンセラー
15)情報教育
16)道徳教育
2.国際化社会と子どもの教育
1)在留日本人子女
2)帰国子女
3)在日外国人
3.教育制度の国際比較
4.教育費
Ⅷ保育・健全育成
1.保育所1)設置数・入所児童数等
2)開所時刻・閉所時刻・開所時間
3)特別保育
4)保育制度の国際比較
2.保育関連サービス
3.健全育成
1)児童育成施設・組織
2)児童育成対策
3)放課後児童対策
Ⅸ子どもの生活・文化・意識と行動
1.子どもの生活時間2.学習
1)家庭学習
2)学習塾・けいこごと
3)進路希望
3.こづかい・所有物
1)こづかい
2)所有物
4.メディア接触
1)テレビ・ビデオ
2)電子・情報メディア
3)出版物
5.子ども文化財
1)本
2)演劇
3)映像
6.子どもの意識と行動
1)生活体験
2)遊び
3)対人関係
4)自己イメージ・悩み
5)道徳観・規範意識
6)将来・社会への関心
Ⅹ子どもの行動問題
1.非行の推移2.非行の動向
1)年齢層別
2)罪種別
3)男女別
4)学職別
5)薬物乱用
6)性の逸脱行為
3.校内暴力
4.家庭内暴力
5.いじめと人権
6.出席停止
7.登校拒否・不登校
8.子どもの家出
9.自殺
10.行動問題をもつ子ども
1)家庭裁判所
2)少年鑑別所
3)少年院
4)保護観察
5)児童自立支援施設
6)情緒障害児短期治療施設
7)少年の保護事件に係る補償
11.子どもの被害
1)子どもへの体罰
2)子どもの犯罪被害
12.教育相談機関・窓口
Ⅺ子どもをめぐる生活環境
1.国民所得2.家計所得・消費等の動向
1)家計の収支
2)貯蓄
3.労働
1)労働力等
2)青少年の労働
4.生活・文化
1)休日・休暇
2)生活意識
3)文化
5.運輸・通信
1)旅行
2)交通事故
3)通信
6.環境
1)居住環境
2)住みよい環境づくり
3)医療施設

注文専用フリーダイヤル
0120-160377/
FAX 0120-400377
KTC中央出版 〒111-0051 東京都台東区蔵前2-14-14
support@chuoh.co.jp TEL 03(6699)1064
中央出版オンラインTOP > 日本子ども資料年鑑2001
Copyright(c) Chuoh-Publishing.Co,.Ltd.