日本子ども資料年鑑2011

2011年2月発売

編集	社会福祉法人　恩賜財団母子愛育会 日本子ども家庭総合研究所
編集代表	柳澤 正義 日本子ども家庭総合研究所所長 国立成育医療センター名誉総長
発行	KTC中央出版
頁数	B5判400頁
巻頭特集	データから見る学校保健の今とこれから
巻末資料	子ども年表（2009年11月～2010年10月）
定価	9900円（本体価格9000円）
送料	880円（税込／代金引換） [書店でのご予約、取り寄せ注文なら送料無料]

付録CD-ROM付き

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ご利用者の言葉より

関東学院大学文学部准教授
澁谷 昌史 氏
　「日本子ども資料年鑑」を愛用している。
　年鑑といわれるものは、何よりも新しくなければならない。本書では、ほとんどのデータが更新され、いわゆる定番データはもちろん、その年にしか実施しなかった貴重な全国調査などもフォローされている。当たり前のこととはいえ、この安心感こそ、年鑑といわれるものを手元においておきたいと思うかどうかの分水嶺となるものであろう。
　そして、データは、質的にも量的にも豊富でなければならない。加えて、そのデータの出所がどこか、どういうサンプルが調査対象なのかが明記されていなければならない。本書は、これら要件をそろえている上に、各章ごとに編集委員の先生方がその年の傾向や特徴をコメントしており、約１千件もの膨大なデータの何をポイントとすべきか、容易に理解できる構成となっている。したがって、初学者が参考書として本書に目を通すこともお勧めできる。
　そのほか、添付のCD-ROMには、本書の内容がすべてPDF化され収められている。職住いずれでもデータを参照する必要に迫られる諸氏には、職場に本書を、自宅にCD-ROMを置いておけば、さらに「子ども資料年鑑」が手放せなくなるに違いない。（一部略）


国立特別支援教育総合研究所教育支援部
西牧 謙吾 氏
　今年も、日本子ども資料年鑑2010が手元に届いた。仕事柄、日本の子どもの現状を、手っ取り早く、しかも包括的に知る書籍として大変重宝している年鑑である。
　本書の特徴は、日本子ども家庭総合研究所の専門家が総力を挙げて、日本の子どもに関する統計的資料を体系的、総合的に収集整理し、視覚的にも見やすくまとめた資料集であるという点である。付録に、本文の内容をpdf化したCD-ROMが付いており、読者が統計データを活用する際にも配慮されている。
　本文の基本となる章立ては、人口動態と子ども、家族・家庭、発育・発達、保健・医療、栄養・食生活、子どもと家族の福祉、教育、保育・健全育成、子どもの生活・文化・意識と行動、子どもの行動問題、子どもをめぐる生活環境と11分野にわたり、保健、医療、福祉、教育、保育、家族、文化と幅広くカバーしている。各章では、最近の統計資料を駆使し、様々なデータを図表化していて、経年変化も見やすい。一つ一つの図表には、説明がつけられていないので、一見数字の羅列のようにもみえるが、広範囲の文献から集取され、厳選された内容には感心させられる。過去の年鑑も参考にすれば、データに基づいて時代々々の子どもを取り巻く課題を振り返ることができて便利である。
　子どもに関わる関係者や関係機関には、是非手元に備え付けておきたい1冊である。（一部略）

Ⅰ人口動態と子ども

1.日本の人口
2.子ども人口
3.出生
4.死亡
5.人口移動
6.婚姻と離婚
　1）婚姻
　2）離婚

Ⅱ家族・家庭

1.家族構成と家族形態
　1）世帯の種類と規模
　2）子どものいる世帯
2.少子化と子育てを取り巻く環境
　1）ワークライフバランス
　2）女性の社会進出と結婚・出産・育児
3.少子化と子育てに関する経済状況

Ⅲ発育・発達

1.身体発育・発達
　1）幼稚園児・児童・生徒
　2）発達障害
　3）肥満・痩身
　4）睡眠と発達
2.体力・運動能力
3.性
　1）青少年の性
　2）性感染症（STD）・HIV・AIDS・中絶

Ⅳ保健・医療

1.出生
2.死亡
3.死産
4.人工妊娠中絶
5.障害予防
6.妊婦・乳幼児保健
　1）健康診査
　2）訪問指導
　3）地域母子保健活動
　4）感染症と予防接種
7.学校保健
　1）職員配置
　2）疾病・異常等
8.子どもの心と身体
　1)子どもの心
　2)子どもの身体・疾病
　3)医療給付等
9.子どもの事故
　1）不慮の事故
　2）交通事故
10.医療
　1）不妊治療
　2）医療の現状
11.諸外国の統計

Ⅴ栄養・食生活

1.乳幼児の栄養・食生活の実態
　1）栄養法・離乳
　2）栄養素等・食品摂取状況
　3）幼児の食
2.児童生徒の栄養・食生活の実態
　1）栄養素等・食品摂取状況
　2）子どもの食の実態と意識
3.学校給食
4.日本人の栄養・食生活の実態
　1）栄養素等・食品摂取状況
　2）外食・欠食
　3）食の実態と食育
　4）食料支出額

Ⅵ子どもと家族の福祉

1.所得保障
　1）生活保護
　2）児童手当
　3）児童扶養手当
　4）特別児童扶養手当
2.地域福祉活動（ボランティア・共同募金）
3.ひとり親家庭・婦人相談の実態
　1）ひとり親家庭
　2）婦人相談・ ドメスティックバイオレンス
4.家庭児童相談
　1）児童相談所・市町村
　2）福祉事務所
　3）民生委員（児童委員）
5.児童養護
　1）養護問題
　2）一時保護
6.子どもの障害
　1）身体障害
　2）知的障害
7.里親・養子・児童福祉施設
　1）里親・養護
　2）児童福祉施設
8.子ども虐待

Ⅶ 教育

1.学校教育
　1）学校教育総括
　2）小学校
　3）中学校
　4）高等学校
　5）中等教育学校
　6）高等専門学校
　7）短期大学・大学
　8）高等教育の規模
　9）特別支援学校
　10）幼稚園
　11）専修学校
　12）各種学校
　13）不就学・長期欠席
　14）スクールカウンセラー・相談員
　15）教育費
2.学力問題
　1）全国学力・学習状況調査
　2）PISA
3.教育改革
　1）中高一貫教育
　2）キャリア教育
　3）特別支援教育
4.国際化社会と子どもの教育
　1）在留日本人子女
　2）帰国子女
　3）在日外国人
5.教育制度の国際比較

Ⅷ保育・健全育成

1.保育所等
　1）設置数・入所児童数・待機児童数等
　2）待機児童解消への施策
　3）特別な保育制度
　4）新たな動向
2.保育関連サービス
3.放課後児童対策
　1）放課後子どもプラン
　2）児童育成組織

Ⅸ子どもの生活・文化・意識と行動

1.子どもの生活時間
　1）生活時間
　2）学習時間
　3）メディア接触時間
2.子どもの生活
　1）学習塾・習い事
　2）こづかい
　3）所有物と利用料
　4）読書
3.子どもの文化財
　1）出版物
　2）舞台芸術
　3）映像・メディア
4.意識と行動
　1）学校生活と放課後
　2）生活習慣・生活体験
　3）メディア利用
　4）親子のかかわり
　5）自己意識・価値観
　6）将来・社会への関心

Ⅹ子どもの行動問題

1.非行の推移
2.非行の動向
　1）年齢層別
　2）罪種別
　3）男女別
　4）学職別
　5）再犯・共犯
　6）薬物乱用
3.校内暴力
4.家庭内暴力
5.いじめと人権
6.出席停止
7.登校拒否・不登校
8.子どもの家出
9.自殺
10.行動問題をもつ子ども
　1）家庭裁判所
　2）少年鑑別所
　3）少年院
　4）保護観察
11.子どもの被害
　1）福祉犯
　2）子どもの犯罪被害・性被害
12.教育相談機関・窓口

Ⅺ子どもをめぐる生活環境

1.国民所得
2.家計所得・消費等の動向
　1）家計の収支
　2）貯蓄
3.労働
　1）労働力等
　2）青少年の労働
　3）ニート・フリーター・ひきこもり
4.生活・文化
　1）休日・休暇
　2）生活意識と人とのつながり
　3）自殺
　4）文化
5.運輸・通信
　1）旅行
　2）交通事故
　3）通信
6.環境
　1）住みよい環境づくり
　2）医療施設

特集　「幼児健康度調査」からひも解く、幼児の生活・実態の変化
　Ⅰ　人口動態と子ども
　Ⅱ　家族・家庭
　Ⅲ　発育・発達
　Ⅳ　保健・医療
　Ⅴ　栄養・食生活
　Ⅵ　子どもと家族の福祉
　Ⅶ　教育
　Ⅷ　保育・健全育成
　Ⅸ　子どもの生活・文化・意識と行動
　Ⅹ　子どもの行動問題
ⅩⅠ　子どもをめぐる生活環境