日本子ども資料年鑑2010

2010年2月発売

編集	社会福祉法人　恩賜財団母子愛育会 日本子ども家庭総合研究所
編集代表	柳澤 正義 日本子ども家庭総合研究所所長 国立成育医療センター名誉総長
発行	KTC中央出版
頁数	B5判400頁
巻頭特集	データから見える子どもたちの近未来（１１のテーマで展開）
巻末資料	子ども年表（2008年11月～2009年10月）
定価	9900円（本体価格9000円）
送料	880円（税込／代金引換） [書店でのご予約、取り寄せ注文なら送料無料]

付録CD-ROM付き

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ご利用者の言葉より

鹿児島大学医学部保健学科教授
武井 修治 氏
　今年も「日本子ども資料年鑑2009」が発刊された。年鑑であるから毎年発刊されるのが当然であるが、本書の発売を毎年楽しみにしているのは、私だけではあるまい。
　 本書にはどのような秘密があるのであろうか。その秘密の一つは、本書が、子どもに特化した最新情報を信頼性の高い多様なデータベースから厳選し、毎年発信している点である。したがって本書の読者は、テーマに沿った最新のデータを、効率よくしかも安心して利用することができる。
　 もう一つの秘密は、収集された項目の多様性と話題性である。本書には子どもに関する情報が11領域に分けて収載されているが、各領域に収載された項目の多様性には目を見張るものがある。例えば、子どもの虐待死亡事例の項では、心中と心中以外に分けた死亡数が掲載されるなど、収集困難な情報までもが掲載されている。また話題性の高いup-to-dateな情報も多く、例えば「学校裏サイト」によるいじめの実態などの話題が、統計情報として盛り込まれている。
　 しかし本書の最大の秘密は、その使い易さである。本書は、読者が効率よく検索することを最大限に意識した構成をとっている。具体的には、目次や索引は冒頭に配置され、通常の語順音別索引のみならず、都道府県間や諸外国と比較するデータの索引まで準備されている。
　 「日本子ども資料年鑑」は、子どもにかかわるすべての研究者、教育者、行政者、医療者にとって、唯一無二の珠玉のツールといえよう。（一部略）

Ⅰ人口動態と子ども

1.日本の人口
2.子ども人口
3.出生
4.死亡
5.人口移動
6.婚姻と離婚
　1）婚姻
　2）離婚

Ⅱ家族・家庭

1.家族構成と家族形態
　1）世帯の種類と規模
　2）子どものいる世帯
2.少子化と子育てを取り巻く環境
　1）ワークライフバランス
　2）女性の社会進出と結婚・出産・育児
3.男性の育児への参画
4.少子化と子育てに関する格差

Ⅲ発育・発達

1.身体発育・発達
　1）幼稚園児・児童・生徒
　2）発達障害
　3）身体障害
　4）肥満・痩身
　5）睡眠と発達
2.体力・運動能力
3.性
　1）青少年の性
　2）性感染症（STD）・HIV・AIDS・中絶

Ⅳ保健・医療

1.出生
2.死亡
3.死産
4.人工妊娠中絶
5.障害予防
6.妊婦・乳幼児保健
　1）健康診査
　2）訪問指導
　3）地域母子保健活動
　4）感染症と予防接種
7.学校保健
　1）職員配置
　2）疾病・異常等
8.子どもの心と身体
　1)災害が子どもの心に与える影響
　2)子どもの身体・疾病
　3)医療給付等
9.子どもの事故
　1）不慮の事故
　2）交通事故
10.医療
　1）不妊治療
　2）医療の現状
11.諸外国の統計

Ⅴ栄養・食生活

1.乳幼児の栄養・食生活の実態
　1）栄養法・離乳
　2）栄養素等・食品摂取状況
　3）幼児の食
2.児童生徒の栄養・食生活の実態
　1）栄養素等・食品摂取状況
　2）子どもの食の実態と意識
　3）嗜好
　4）おやつ
3.学校給食
4.日本人の栄養・食生活の実態
　1）栄養素等・食品摂取状況
　2）外食・欠食
　3）食の実態と食育
　4）食料支出額

Ⅵ子どもと家族の福祉

1.所得保障
　1）生活保護
　2）児童手当
　3）児童扶養手当
　4）特別児童扶養手当
2.地域福祉活動（ボランティア・共同募金）
3.ひとり親家庭・婦人相談の実態
　1）ひとり親家庭
　2）婦人相談・ ドメスティックバイオレンス
4.家庭児童相談
　1）児童相談所・市町村
　2）福祉事務所
　3）民生委員（児童委員）
5.児童養護
　1）養護問題
　2）一時保護
6.子どもの障害
　1）身体障害
　2）知的障害
7.里親・養子・児童福祉施設
　1）里親・養護
　2）児童福祉施設
8.子ども虐待

Ⅶ 教育

1.学校教育
　1）学校教育総括
　2）小学校
　3）中学校
　4）高等学校
　5）中等教育学校
　6）高等専門学校
　7）短期大学・大学
　8）高等教育の規模
　9）特別支援学校
　10）幼稚園
　11）専修学校
　12）各種学校
　13）不就学・長期欠席
　14）スクールカウンセラー・相談員
　15）教育費
2.学力問題
　1）全国学力・学習状況調査
　2）PISA,TIMSS
3.教育改革
　1）中高一貫教育
　2）キャリア教育
　3）特別支援教育
4.国際化社会と子どもの教育
　1）在留日本人子女
　2）帰国子女
　3）在日外国人
5.教育制度の国際比較

Ⅷ保育・健全育成

1.保育所等
　1）設置数・入所児童数等
　2）待機児童解消への施策
　3）特別な保育制度
　4）新たな動向
2.保育関連サービス
3.放課後児童対策
　1）放課後子どもプラン
　2）児童育成組織

Ⅸ子どもの生活・文化・意識と行動

1.子どもの生活時間
　1）1日の生活時間
　2）学習時間
　3）メディア接触時間
2.学習
　1）学習塾・習い事
　2）進路希望
3.こづかい・所有物
　1）こづかい
　2）所有物と利用料
4.読書
5.子どもの文化財
　1）出版物
　2）舞台芸術
　3）映像・メディア
6.意識と行動
　1）学校生活と放課後
　2）生活習慣・生活体験
　3）メディア利用
　4）親子のかかわり
　5）自己意識・価値観
　6）将来・社会への関心

Ⅹ子どもの行動問題

1.非行の推移
2.非行の動向
　1）年齢層別
　2）罪種別
　3）男女別
　4）学職別
　5）再犯・共犯
　6）薬物乱用
3.校内暴力
4.家庭内暴力
5.いじめと人権
6.出席停止
7.登校拒否・不登校
8.子どもの家出
9.自殺
10.行動問題をもつ子ども
　1）家庭裁判所
　2）少年鑑別所
　3）少年院
　4）保護観察
11.子どもの被害
　1）福祉犯
　2）子どもの犯罪被害・性被害
12.教育相談機関・窓口

Ⅺ子どもをめぐる生活環境

1.国民所得
2.家計所得・消費等の動向
　1）家計の収支
　2）貯蓄
3.労働
　1）労働力等
　2）青少年の労働
　3）ニート・フリーター・ひきこもり・不登校
4.生活・文化
　1）休日・休暇
　2）生活意識と人とのつながり
　3）自殺
　4）文化
5.運輸・通信
　1）旅行
　2）交通事故
　3）通信
6.環境
　1）住みよい環境づくり
　2）医療施設

特集　データから見える子どもたちの近未来
　Ⅰ　人口動態と子ども
　Ⅱ　家族・家庭
　Ⅲ　発育・発達
　Ⅳ　保健・医療
　Ⅴ　栄養・食生活
　Ⅵ　子どもと家族の福祉
　Ⅶ　教育
　Ⅷ　保育・健全育成
　Ⅸ　子どもの生活・文化・意識と行動
　Ⅹ　子どもの行動問題
ⅩⅠ　子どもをめぐる生活環境