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データ数約1000点の、子どもに関するデータベース
日本子ども資料年鑑2015
人口問題・子どもの貧困・生活習慣・いじめ・虐待・保育・医療・食・学力・メディア接触 等々
編集 | 日本子ども家庭総合研究所 |
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編集代表 | 衞藤 隆 日本子ども家庭総合研究所所長 |
発行 | KTC中央出版 |
頁数 | B5判400頁 |
巻頭特集 | 「子育ち」を支える環境と支援〜子どもの出生から 自立までの実情と展望〜 |
巻末資料 | 子ども年表(2013年11月~2014年10月) |
定価 | 11000円(本体価格10000円) |
送料 | 880円(税込/代金引換) [書店でのご予約、取り寄せ注文なら送料無料] |
付録CD-ROM付き
ご利用者の言葉より
和歌山県立医科大学名誉教授/日本子ども虐待防止学会顧問小池 通夫 氏
この本に出会う前の私は、厚生省の「乳幼児の人口統計」を利用していた。私のいた和歌山県が乳幼児死亡、新生児死亡、早期新生児死亡で三冠(勿論悪い方から)獲得を見出し愕然とし、上司の児玉悌資教授と「小児科医の前で死なせて」運動や未熟児医療充実を訴え数年をかけて解決した。あの年もこれを買いに新宿西口地下道の官報などの販売書店に行き本書に出会い、以後毎年の愛読者になった。
まず、目録を詳読し何があるか頭に入れる。必ず読むのは人口動態のほか、発達、出生、死亡、虐待、栄養といった専門分野に偏るのはやむを得ない。読み方にコツがあり、早期新生児死亡は周産期死亡の項にある。鍵が見つかると図表を探し巻末の資料一覧を見る。CD-ROMもこうなると役に立つが、まず何があるかはやはり目で見る方が早い。こうして過去50年近い発育・発達の身体検査資料から私は「肥満と痩身の始まり」の論文を書いた(小児科、2007;48(5):505〜516)。トマ・ピケティならずとも統計は大切である。せめて数年に1度の割合でいいから是非手許におき眺めたい本である。
十文字学園女子大学幼児教育学科教授
加藤 則子 氏
子ども資料年鑑にはずいぶん長いことお世話になっている。毎年更新されるデータ、毎年時流に応じて付け加えられるトピックスやテーマ、こういった他の資料集にはない魅力が、子ども資料年鑑を筆者にとって特別な存在にしているのかも知れない。筆者のつい最近までの前職は国立研究機関であったので、公的な資料は一般的に入手しやすい状況にあった。そこにあっても、ほしいデータがどの資料にあるのだろうかと考える労力と時間、実際その資料を探す労力と時間などが費やされるわけであり、この資料年鑑を活用することで、それらがいったいどれだけの節約になったか、計り知れない。
さらに、最近つくづく思うのはその汎用性である。便利なのは、筆者のかかわる分野にとってだけではない。様々な専門性、様々な職種にとって、きっと有用だろうと、つくづく考える。保健、福祉、医療、教育のみならず、それに加えての学際的な分野、また社会学や心理学などの人文科学の研究の場面で、背景となる統計データが欲しいときには、このようにコンパクトに多数の情報がまとまっている書物は大変重宝する。また、大学等での教育研究のみならず、保健医療の現場職員、幼小中高の現場教員、保育や児童養護などの現場職員など、多くの読者の満足度が高いことは疑いない。したがって、図書館などの施設にあまねく配置されることを強く願う。
また、各章の専門家の先生方の解説も興味深い。公的見解でなく、執筆担当した専門家の考えも含まれると但し書きされているが、これらが盛り込まれていることも、この書物の味わいをより深いものにしているように思う。

もくじ
【巻頭特集】「子育ち」を支える環境と支援~子どもの出生から 自立までの実情と展望~
▼4つの観点で展開!
- 周産期~乳児期(母子保健、虐待未然防止のための支援)
- 幼児期~未就学期(育児の現状、父親・近親者の関わり、保育)
- 児童・生徒期(子どもの心身の問題、行動問題と対策、子どもの生活実態)
- 青年期(進路、就職、自立や将来に向けての意識)
子どもが、産まれ育っていく中での子ども自身の育ちの実態、子育て環境の移り変わり・支援体制の現状は?
子どもの育ちを中心に据えた「子育ち」の視点を軸に、周産期~自立までのそれぞれの段階ごとの実情、問題点、新しい取り組みや提言などを図表とともに分かりやすく解説します。
Ⅰ人口動態と子ども
1.日本の人口2.子ども人口
3.出生
4.死亡
5.人口移動
6.婚姻と離婚
1)婚姻
2)離婚
Ⅱ家族・家庭
1.家族構成と家族形態1)世帯の種類と規模
2)子どものいる世帯
2.少子化と子育てを取り巻く環境
1)ワーク・ライフ・バランス
2)女性の社会進出と結婚・出産・育児
3.社会の成熟と家庭を取り巻く経済環境
Ⅲ発育・発達
1.身体発育・発達1)幼稚園児・児童・生徒
2)肥満・痩身
3) 睡眠と発達
4) 発達障害
2.体力・運動能力
3.性
1)青少年の性行動・意識
2)性感染症(STD)・HIV・AIDS・中絶
Ⅳ保健・医療
1.出生2.死亡
3.死産
4.人工妊娠中絶
5.障害予防
6.妊婦・乳幼児保健
1)健康診査
2)訪問指導
3)地域母子保健活動
4)感染症と予防接種
7.学校保健
1)職員配置
2)疾病・異常等
8.子どもの心と身体
1)子どもの心
2)子どもの身体・疾病
3)医療給付等
9.子どもの事故
1)不慮の事故
2)交通事故
10.医療
1)不妊治療
2)医療の現状
11.諸外国の統計
Ⅴ栄養・食生活
1.乳幼児の栄養・食生活の実態1)栄養法・離乳
2)栄養素等・食品摂取状況
3)妊婦・乳幼児の食
2.児童生徒の栄養・食生活の実態
1)栄養素等・食品摂取状況
2)子どもの食の実態と意識
3.学校給食
4.日本人の栄養・食生活の実態
1)栄養素等・食品摂取状況
2)外食・欠食
3)食の実態と食育
4)食料支出額
Ⅵ子どもと家族の福祉
1.所得保障1)生活保護
2)児童手当
3)児童扶養手当
4)特別児童扶養手当
2.地域福祉活動(ボランティア・共同募金)
3.ひとり親家庭・婦人相談の実態
1)ひとり親家庭
2)婦人相談・ ドメスティックバイオレンス
4.家庭児童相談
1)児童相談所・市町村
2)福祉事務所
3)民生委員(児童委員)
5.児童養護
1)養護問題
2)一時保護
6.子どもの障害
1)身体障害
2)知的障害
7.里親・養子・児童福祉施設
1)里親・養護
2)児童福祉施設
8.子ども虐待
Ⅶ 教育
1.学校教育1)学校教育総括
2)小学校
3)中学校
4)高等学校
5)中等教育学校
6)高等専門学校
7)短期大学・大学
8)高等教育の規模
9)特別支援学校
10)幼稚園
11)専修学校
12)各種学校
13)不就学・長期欠席
14)スクールカウンセラー・相談員
15)教育費 16)学校規模
2.学力問題
1)全国学力・学習状況調査
2)PISA ,TIMSS
3.教育改革
1)中高一貫教育
2)キャリア教育
3)特別支援教育
4.国際化社会と子どもの教育
1)在留日本人子女
2)帰国子女
3)在日外国人
5.教育制度の国際比較
Ⅷ保育・健全育成
1.保育所等1)設置数・入所児童数・待機児童数等
2)待機児童解消への施策
3)特別な保育制度
4)新たな動向
2.保育関連サービス
3.放課後児童対策
1)放課後子どもプラン
2)児童育成組織
Ⅸ子どもの生活・文化・意識と行動
1.子どもの生活時間1)起床・就寝・睡眠ほか1日の生活時間
2)学習時間
3)メディア接触時間
2.子どもの生活
1)学習塾・習い事
2)こづかい
3)所有物
4)読書
3.子どもの文化財
1)出版物
2)舞台芸術
3)映像・メディア
4.意識と行動
1)学校生活
2)生活習慣・生活体験
3)メディア利用
4)親子・友達関係
5)自己意識・価値観など
6)進路と将来について
Ⅹ子どもの行動問題
1.非行の推移2.非行の動向
1)年齢層別
2)罪種別
3)男女別
4)学職別
5)再犯・共犯
6)薬物乱用
3.校内暴力
4.家庭内暴力
5.いじめと人権
6.出席停止
7.登校拒否・不登校
8.教育相談機関・窓口
9.子どもの家出
10.自殺
11.行動問題をもつ子ども
1)家庭裁判所
2)少年鑑別所
3)少年院
4)保護観察
12.子どもの被害
1)福祉犯(子どもの被害)
2)子どもの犯罪被害・性被害
Ⅺ子どもをめぐる生活環境
1.国民所得2.家計所得・消費等の動向
1)家計の収支
2)貯蓄
3.労働
1)労働力等
2)青少年の労働
3)ニート・フリーター・ひきこもり
4.生活・文化
1)休日・休暇
2)生活意識と人とのつながり
3)自殺
4)文化
5.運輸・通信
1)旅行
2)交通事故
3)通信
6.環境
1)住みよい環境づくり
2)医療施設
図・表 もくじ(2015年版)
2015年版の内容の一部を下記から閲覧できます。(PDF方式)データ閲覧にはAdobeAcrobatReaderが必要です。
特集 「子育ち」を支える環境と支援~子どもの出生から 自立までの実情と展望~
Ⅰ 人口動態と子ども
Ⅱ 家族・家庭
Ⅲ 発育・発達
Ⅳ 保健・医療
Ⅴ 栄養・食生活
Ⅵ 子どもと家族の福祉
Ⅶ 教育
Ⅷ 保育・健全育成
Ⅸ 子どもの生活・文化・意識と行動
Ⅹ 子どもの行動問題
ⅩⅠ 子どもをめぐる生活環境
Ⅰ 人口動態と子ども
Ⅱ 家族・家庭
Ⅲ 発育・発達
Ⅳ 保健・医療
Ⅴ 栄養・食生活
Ⅵ 子どもと家族の福祉
Ⅶ 教育
Ⅷ 保育・健全育成
Ⅸ 子どもの生活・文化・意識と行動
Ⅹ 子どもの行動問題
ⅩⅠ 子どもをめぐる生活環境

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