日本子ども資料年鑑2012

2012年2月発売

編集	社会福祉法人　恩賜財団母子愛育会 日本子ども家庭総合研究所
編集代表	柳澤 正義 日本子ども家庭総合研究所所長 国立成育医療センター名誉総長
発行	KTC中央出版
頁数	B5判400頁
巻頭特集	「幼児健康度調査」からひも解く、幼児の生活・実態の変化
巻末資料	子ども年表（2010年11月～2011年10月）
定価	9900円（本体価格9000円）
送料	880円（税込／代金引換） [書店でのご予約、取り寄せ注文なら送料無料]

付録CD-ROM付き

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ご利用者の言葉より

国立武蔵野学院院長
相澤 仁 氏
　この資料年鑑は、子どもの健全育成にかかわってきた多くの方々に活用され、高い評価を受けてきた。何故ならば、この資料年鑑には、子どもや家庭にかかわりのあるそれぞれの立場から、我が国の子どもや家庭の実態などを理解し、その対応や対策などについて検討するための統計的な情報資料が総合的かつ体系的に収録されているのみならず、子どもの育ちの現状や課題などを踏まえた巻頭特集や最新情報が掲載されているからである。私も、多年にわたりこの資料年鑑のデータを活用し、子ども家庭施策などについて検討してきた一人である。
　また、本書にはＣＤ−ＲＯＭが添付されていて、統計データを活用しやすいのも特長である。 私の勤務先の図書室にいくと、創刊された当時の「日本子ども資料年鑑」を閲覧することができる。これまでに刊行された各資料年鑑のデータを比較すると、子どもの教育・福祉・保健・医療の推移などについて概観できる。子どもの実態や養育環境などの経年変化について理解することは重要であり、少なくとも子どもの育成に携わっている関係機関はもとより関係者には、可能であれば既刊されている資料年鑑をも含め、手元に置かれることをお薦めする。


東京女子医科大学東医療センター小児科教授
杉原 茂孝 氏
　日本子ども資料年鑑は、1988年から発刊され、2001年からは毎年改訂が続けられている。文部科学省、厚生労働省を始め多くの公的機関および、私的機関が発表した最新の調査データの中から、重要なものを拾い出し、図・表でわかりやすく明確に示している。データは、性別、年齢別、年度別、国内地域別、あるいは国別の比較も示されていて、わが国における時代に伴う変化、トレンドも理解しやすい。
　私は、特にⅢ．発育・発達とⅤ．栄養・食生活を興味深く拝読したが、他の章も現在の子どもたちの状況を理解する上で重要な情報ばかりであると思われた。子どもたちの生活習慣病や心の問題などの予防対策、生活環境の改善をはかるための基礎となる貴重な情報が掲載されている。
　また、今回の巻頭特集である「データから見る学校保健の今とこれから」は、平成21年に施行された学校保健安全法についての解説も含み、興味深い内容である。 　付録のCD-ROMには本書のPDFが入っている。パソコンで見たり持ち運ぶこともでき、非常にありがたい。
　本書は、小児保健分野の情報を幅広く集め、そのエッセンスを図・表を中心にわかりやすく解説したものであり、小児保健に関わる多くの方々にお薦めしたい資料年鑑である。（一部略）

Ⅰ人口動態と子ども

1.日本の人口
2.子ども人口
3.出生
4.死亡
5.人口移動
6.婚姻と離婚
　1）婚姻
　2）離婚

Ⅱ家族・家庭

1.家族構成と家族形態
　1）世帯の種類と規模
　2）子どものいる世帯
2.少子化と子育てを取り巻く環境
　1）ワーク・ライフ・バランス
　2）女性の社会進出と結婚・出産・育児
3.社会の成熟と家庭を取り巻く経済環境

Ⅲ発育・発達

1.身体発育・発達
　1）乳幼児
　2）幼稚園児・児童・生徒
　3) 肥満・痩身
2.体力・運動能力
3.性
　1）青少年の性
　2）性感染症（STD）・HIV・AIDS・中絶

Ⅳ保健・医療

1.出生
2.死亡
3.死産
4.人工妊娠中絶
5.障害予防
6.妊婦・乳幼児保健
　1）健康診査
　2）訪問指導
　3）地域母子保健活動
　4）感染症と予防接種
7.学校保健
　1）職員配置
　2）疾病・異常等
8.子どもの心と身体
　1)子どもの心
　2)子どもの身体・疾病
　3)医療給付等
9.子どもの事故
　1）不慮の事故
　2）交通事故
10.医療
　1）不妊治療
　2）医療の現状
11.諸外国の統計

Ⅴ栄養・食生活

1.乳幼児の栄養・食生活の実態
　1）栄養法・離乳
　2）栄養素等・食品摂取状況
　3）幼児の食
2.児童生徒の栄養・食生活の実態
　1）栄養素等・食品摂取状況
　2）子どもの食の実態と意識
3.学校給食
4.日本人の栄養・食生活の実態
　1）栄養素等・食品摂取状況
　2）外食・欠食
　3）食の実態と食育
　4）食料支出額

Ⅵ子どもと家族の福祉

1.所得保障
　1）生活保護
　2）児童手当
　3）児童扶養手当
　4）特別児童扶養手当
2.地域福祉活動（ボランティア・共同募金）
3.ひとり親家庭・婦人相談の実態
　1）ひとり親家庭
　2）婦人相談・ ドメスティックバイオレンス
4.家庭児童相談
　1）児童相談所・市町村
　2）福祉事務所
　3）民生委員（児童委員）
5.児童養護
　1）養護問題
　2）一時保護
6.子どもの障害
　1）身体障害
　2）知的障害
7.里親・養子・児童福祉施設
　1）里親・養護
　2）児童福祉施設
8.子ども虐待

Ⅶ 教育

1.学校教育
　1）学校教育総括
　2）小学校
　3）中学校
　4）高等学校
　5）中等教育学校
　6）高等専門学校
　7）短期大学・大学
　8）高等教育の規模
　9）特別支援学校
　10）幼稚園
　11）専修学校
　12）各種学校
　13）不就学・長期欠席
　14）スクールカウンセラー・相談員
　15）教育費
　16）学校規模
2.学力問題
　1）全国学力・学習状況調査
　2）PISA
3.教育改革
　1）中高一貫教育
　2）キャリア教育
　3）特別支援教育
4.国際化社会と子どもの教育
　1）在留日本人子女
　2）帰国子女
　3）在日外国人
5.教育制度の国際比較

Ⅷ保育・健全育成

1.保育所等
　1）設置数・入所児童数・待機児童数等
　2）待機児童解消への施策
　3）特別な保育制度
　4）新たな動向
2.保育関連サービス
3.放課後児童対策
　1）放課後子どもプラン
　2）児童育成組織

Ⅸ子どもの生活・文化・意識と行動

1.子どもの生活時間
　1）生活時間
　2）学習時間
　3）メディア接触時間
2.子どもの生活
　1）学習塾・習い事
　2）こづかい
　3）所有物と利用料
　4）読書
3.子どもの文化財
　1）出版物
　2）舞台芸術
　3）映像・メディア
4.意識と行動
　1）学校生活と放課後
　2）生活習慣・生活体験
　3）メディア利用
　4）親子のかかわり
　5）自己意識・価値観
　6）将来・社会への関心

Ⅹ子どもの行動問題

1.非行の推移
2.非行の動向
　1）年齢層別
　2）罪種別
　3）男女別
　4）学職別
　5）再犯・共犯
　6）薬物乱用
3.校内暴力
4.家庭内暴力
5.いじめと人権
6.出席停止
7.登校拒否・不登校
8.子どもの家出
9.自殺
10.行動問題をもつ子ども
　1）家庭裁判所
　2）少年鑑別所
　3）少年院
　4）保護観察
11.子どもの被害
　1）福祉犯
　2）子どもの犯罪被害・性被害
12.教育相談機関・窓口

Ⅺ子どもをめぐる生活環境

1.国民所得
2.家計所得・消費等の動向
　1）家計の収支
　2）貯蓄
3.労働
　1）労働力等
　2）青少年の労働
　3）ニート・フリーター・ひきこもり
4.生活・文化
　1）休日・休暇
　2）生活意識と人とのつながり
　3）自殺
　4）文化
5.運輸・通信
　1）旅行
　2）交通事故
　3）通信
6.環境
　1）住みよい環境づくり
　2）医療施設

特集　「幼児健康度調査」からひも解く、幼児の生活・実態の変化
　Ⅰ　人口動態と子ども
　Ⅱ　家族・家庭
　Ⅲ　発育・発達
　Ⅳ　保健・医療
　Ⅴ　栄養・食生活
　Ⅵ　子どもと家族の福祉
　Ⅶ　教育
　Ⅷ　保育・健全育成
　Ⅸ　子どもの生活・文化・意識と行動
　Ⅹ　子どもの行動問題
ⅩⅠ　子どもをめぐる生活環境